" '気学においては、五黄の年すなわち「腐敗と新生」と言う境の年を一つの目安として、景気や物価の上がり下がりの動向を見極めていきます。

原油価格の高騰に伴ない食品の値上げや電気・ガス（７月より値上げ）とジリジリとインフレの要因が生じる状況が出始め、日々実感を感じるようになりました。

また今年は一白水星の子年で【困窮の期】実力なき者は倒産し、実力ある者は縮小し自然淘汰の期です。特に今年はこの事象が顕現して来ています。
これからの動向が注目されます。

昭和２５年（五黄寅年）よりインフレ傾向

昭和３４年（五黄亥年）よりデフレ傾向

昭和４３年（五黄申年）よりインフレ傾向

昭和５２年（五黄巳年）よりデフレ傾向

昭和６１年（五黄寅年）よりインフレ傾向

平成７年（五黄亥年）よりデフレ傾向

平成１６年（五黄申年）よりインフレ傾向。平成２５年まで

上記のような推移があります。

ほぼ五黄中宮の年を境として、約１０年ごとにデフレ・インフレの上下の経緯が生じています。

如実にここにきて、日本経済はインフレの状況に入りました。日本の個人資産１４００兆円の価値も目減りします。老齢者６５歳以上の資産も目減りします。国の赤字国債も目減りします。インフレは国に取って大変有利に動きますが個人に取っては大きな打撃となります。そして消費税の引き上げが追い討ちとなり、生活は苦しくなって行きます。

自民党・公明党中心の小泉政治の裏側５年間は行政改革を旗標として行動して来た様に見えて、実は改革が遅れて（３年間が限度）行くことで、逆に赤字幅は増大し、官僚改革も据え置かれ自由主義経済の弱肉強食が一段と進み、個人の資産も風前の灯の流れの中にあり、無駄な時の経過でありました。

そして安倍内閣・福田内閣の今日において、国民は大変な時代を迎える事になります。

インフレ対策は資産防衛と自己防衛と自己責任です。

インフレに伴ない物価上昇をした時に、目減りしないように対策を講じておく事であり、自由主義経済の政策の中で、気学周期による景気経済動向を見極めながら考えて行く事です。インフレ対応資産の対象となる円（預金）・外貨・保険・金・ファンド・株式・土地・借入金等についての動向であります。

円（預金）について
インフレになると貨幣価値が下がります。預金していても目減りする事から、インフレになると最も弱い対称となります。政府は膨大な赤字国債を円の目減り要因として必ずインフレ政策を取らざるを得なくなります。

外貨投資について
これはインフレ対策と言うより、日本の国家財政破綻時のリスクヘッジ（資産の危険損失防止措置）の要因です。一応現在時においては米国のドル・、欧州のユーロ、次には資源国の外貨が強く資源や物を有している国・ニュージランドやオーストラリア等が続いています。

保険について
長期満期型の保険は不利であり、物価上昇で価値も半減し消滅する要因もあります。インフレ時には短期掛け捨て型が最適でありますが、保険には複雑怪奇なものもあるので注意が必要です。

金について
経済恐慌に近いインフレ時には絶対の有利であり、アメリカ経済崩壊時には金本位制に移行するとの噂もあります。昭和46年のニクソンショックは金本位制から為替本位制に切り換えた年であり、今の米国の投機投資経済の基になったと言えるのです。金にとってのデメリットは利息収入がないと言うところです。

株式について
今の日本全体の方向性として利息の付かない銀行預金よりも株式投資へと転換させるべく経済の変革がなされております。ペイオフも実施されて、預金に対する不利な条件が始動しています。株式投資も窓口が広くなり買い易さも増大しました。株式の銘柄を間違えずに内外の優良株式はインフレには強い要因となります。株価収益率と言って株価が一株当り利益の何倍に評価されているかという一つの目安があります。

ファンドについて
ファンド（財源・基金・資金）においては優良な外貨建てファンドが有利です。特にインフレ時においては資源国の株式等を含むファンドが良いです。しかしハイリスク・ハイリターンのギャンブルの世界でもあります。

土地について
土地においてはバブル隆盛時の上昇はありません。大都市圏の優良物件以外はあまり上昇は見込めない状勢です。（しかし天変地異は除く）土地を購入する場合は収益性の高い物件、あるいは自宅用を買うにしても交通の利便性、街の将来性を加味して買う時代です。生活の多様性の中で、しっかりとした目的意識を持つ事が第一であります。インフレが来ても他の物価程上昇や値上がりは少ないと思われます。生活に多様性を持つ事から利便性と自然環境を考えた土地活用も可能な時代であります。

日本の土地がインフレに入っても大きく上昇しないであろうと言う要因として
① 土地の保有コストの増大（税金等による負担）
② 市街地農地の放出（後継者の放棄）
③ 土地の有効利用から現金化（不動産の現金化）
④ 雇用不安による住宅所有の放棄（所有よりも賃貸）
⑤ 建築基準法の緩和による土地の高層利用
⑥ 国内産業空洞化による企業の海外進出
⑦ 将来的に日本の人口減少
等々が上げる要因です。

借入金について
インフレになると目減りして一番有利となるがインフレ時の借金は有利と言っても世の中の基準の定まらない状況での借金（ローン）は不安であり、固定金利での返済が良いです。

インフレ時代到来の流れの中で自己防衛をして有利に生活する事です。


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