時代の先を読んだり、将来を見通す時、気学では周期律を教示します。

「温故知新」（古きを尋ねて新しきを知る）と言う古来から示されているごとく、時代や歴史には何か周期的な要因、あるいは類似的な出来事・事象・事件が発生すると言うことです。

文明が進化して生きる上にとっての利便性や生き易さは、目を見張るほど便利になっております。しかし人間本来の感情を代表する本質的な感性が変わらない以上、大なり小なりの動向に周期的な要因が発生するのは自然であります。

人間にとっての本質なる精神の手本として「武士道」の生き方その精神は、今も立派な手本となっており、また「商人道」と称される、生きる上での糧のような教示もあります。そうした要因が時代は変革しても、人の本質は変化しないのです。

今年で任期の終わる米国ブッシュ大統領の支持した、イラク戦争に参加した国々の政権は大きく後退し、困難な舵取りに直面しております。

イラク戦争は平成１５年３月１９日（六白金星未年）に勃発する。

ブッシュ大統領（本命九紫火星戌年生まれ）はこの年、衰運期３年目で歳破殺を持ち、艮方位（表鬼門・東北方位）にあり、やる事なす事が凶現となる年であり、現状を維持する備えの年であり、戦争を仕掛けるなどもっての他と言う年廻りでありました。

そのブッシュ大統領を始めとして、イラク戦争に追随したり、参加したりした国の政権は選挙で大きく敗退しております。

小泉元首相のやった物事の真理として壊すことは易いけれども、築き上げて行く事は至難の業であります。まして改革と言っても本質的な所の改革ではなく、やり易い所からの改革であり、「小さな政府」と言うことに対する政策方針が中途半端であり、ただかき廻して壊しただけの改革では、国民主導の国造りには、ほど遠い感のあることは拭い去る事の出来ない事です。

改革にはスピードが求められます。国民は５年間以上に亘り強い権限力と指導力を与え続けて来たのだと思います。小泉元首相にしか「真の改革が出来ないのでは？」の期待感が大でありました。しかし５年経過しても赤字国債は増え続けたのです。

今回「真の激動の時代はこれから１０年」と題して記し始めたのは、小泉政権後の安倍内閣・福田内閣・そして今回の自民党総裁選と、国民にとって真の苦難や困難の生じる時代がこの先にあると言うことです。

それは日本が当てにして一緒に世界経済を支えて来た「米国経済」の不安定要因がイラク戦争の長期化の流れの中で顕現して来たのであります。米国を支える頭脳面でのインドの進出があり、日本に変わり経済進出の中国があり、その中国を支える日本の存在があります。

米国経済は１０年以上に亘ってバブル要因が堅持されてきましたが、大きく崩壊しました。

そのきっかけはイラク戦争であるのか、この後に噂されているイラン攻撃にあるのかは、予断の許されない状況ですが、周期的には昭和１６年（五黄土星巳年）に真珠湾攻撃で血に塗れた状況が現出する動向があるのです。次の五黄土星巳年は平成２５年（昭和１６年から平成２５年で７２年周期です。）に当たります。

日本と中国においては昭和１２年（九紫火星丑年）の日支事変と言う周期があり、昭和２０年（一白水星酉年）までの戦いがあり長期化する状況でした。
北京オリンピックが平成２０年（一白水星子年）に、また上海の万国博覧会が平成２２年（八白土星寅年）に予定されています。
周期３６年（陽期）・３６年（陰期）合計７２年の一循環から言えば、北京オリンピックの翌年の平成２１年（九紫火星丑年・来年）に日中間においての大きな出来事が勃発すると言うことであります。（昭和１２年から平成２１年で７２年周期です。）

韓国は中国に追随する形で日本に対峙して来ております。すでに水面下においては戦いが始まっているのかも知れない状態であります。

近年の事象や事柄が対立や争いに発展するとしたら、７２年周期の流れが現出すると言うことであり、北京オリンピック後の中国が７２年前の内乱状態になって行くのか、中国が歴史上に抱えている内因は大きなうねりの状態にあります。

今後１０年と言う先見に対する主な事柄は？

１：米国経済復活はいつなのか。

１：中国の共産党は国内の矛盾する社会機構を上手に舵取りして、経済成長を　　続ける事が出来るのか。

１：北朝鮮の崩壊の兆しがいつ生じるのか。

１・何よりも日本と言う国が「小さい政府」と言う市場原理主義経済の方向に　　耐えられるだろうか。

１：「官から民」と言う国民主導の改革がなされるだろうか。
　　それにより国民の負担率が軽くなるのだろうか。　等々

日本人と言う「国民性に合った国造りは」と言った事など、周期と言う流れを
考えながら考えて行く要因は重要です。

日本が精神的にも強く豊な心で、自然と共栄共存を果し、安全な暮らし易い社
会になるように「温故知新」と言う故事を念頭に社会を造り上げて行く事は大
切な事であり、資源の無い国にとっての自覚に立って国造りや社会造りを考え
る事は必須な事柄と思われます。


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